スポンジケーキの作り方（備忘）

 15cm型で作る場合

＜材料＞

・卵３個

・小麦粉７０グラム

・バター15グラム

・生クリーム１０グラム

・砂糖８０グラム

＜作り方＞

１　卵と砂糖をボールに全部入れて、ハンドミキサーで泡立てる。卵は冷たい状態でよい。ハンドミキサーの最高速度で７分、中速度で３分泡立てる。目いっぱい泡立ててよい。

２　１に小麦粉を全部入れて、ヘラなどでしっかりと混ぜる。粘りが出るまで混ぜる。

３　バターと生クリームを耐熱容器に入れ、電子レンジで６００ｗで２５秒間加熱する（適度に調節してください）。

４　バターと生クリームの入った耐熱容器に、２の生地を一部入れて混ぜる。

５　４を２に入れ、しっかりと混ぜる。

６　型に流し入れる。１８０℃に余熱したオーブンに入れ、１７０℃で４０分焼く（適度に調節してください）。途中でアルミホイルを載せて、表面が焦げないようにする。

７　焼けたらオーブンから取り出し、下に２、３回落として衝撃を加える。すぐに型から取り出したほうが良いらしいですが、私は多少冷めてから出しています。

以上

辞任した成年後見人は後見登記事項証明書を取得できるか（備忘）

（結論）できる。

後見支援信託等の利用を検討するため、親族後見人と共同で成年後見人をしていた事案で、後見支援信託等の契約が終わったため、成年後見人を辞任しました。

辞任許可の審判書を受け取った後、2週間後に後見登記事項証明書を取得しました。

すると、肩書が「成年後見人」から「成年後見人であった者」に変わり、「氏名」、「住所」、「選任の裁判確定日」、「登記年月日」、「辞任許可の裁判確定日」、「登記年月日」が記載されていました。

「辞任許可の裁判確定日」は、辞任許可の審判があった日ではなく、辞任許可の審判書を受け取った日でした。

「登記年月日」は、「辞任許可の裁判確定日」から８日後の日付けでした。

法定相続情報一覧図の写しを利用して相続による所有権移転登記を申請する際の注意点（備忘）

　先日、初めて、法定相続情報一覧図の写しを利用して、相続による所有権移転登記を申請しました。

　相続による所有権移転登記に、法定相続情報一覧図の写しを添付すれば、相続関係を証明するための戸籍謄本・除籍謄本・改製原戸籍謄本等を添付する必要がないのは知っていました。

　私がよく分からなかったのが、オンライン申請をする際に、登記原因証明情報としては何をPDF化して送信すればよいのか、ということでした。

　とりあえず、登記原因証明情報として、法定相続情報一覧図の写しだけをPDF化して申請してみました。

　案の定、補正の連絡がありました。

　法定相続分どおりの所有権移転であれば、登記原因証明情報として、法定相続情報一覧図の写しだけをPDF化して送信するだけでよいそうですが、遺産分割協議によって法定相続分どおりの所有権移転としない場合は、法定相続情報一覧図の写しだけでは、登記原因証明情報として不完全であるそうです。

　法定相続情報一覧図の写しを利用せずに相続による所有権移転登記を申請する場合、登記原因証明情報として相続関係説明図を作成し、その図の中に、「（相続）」とか「（分割）」とか記載をしますが、そのような記載を、法定相続情報一覧図の写しにも記載しておけばよいそうです。

　つまり、法定相続情報一覧図の写しに、「（相続）」とか「（分割）」とかを手書きで記載したものをPDF化して、登記原因証明情報として送信しておけば良かったということです。法務局に添付する法定相続情報一覧図の写しには、「（相続）」とか「（分割）」とかの記載はいらない模様です。

　あるいは、法定相続情報一覧図の写しと、遺産分割協議書と、印鑑証明書をPDF化して、登記原因証明情報としてもよいそうです。この場合、法定相続情報一覧図の写しに、「（相続）」とか「（分割）」とかを記載する必要はないでしょう。

　私は、法定相続情報一覧図の写しに、「（相続）」とか「（分割）」とかを手書きで記載したものをPDF化して、補正情報を送信しました。

「地積〇〇㎡については地方税法第３４８条第２項の規定（公用・公共用固定資産）により非課税」の記載がある場合の対応（備忘）

　敷地権付区分建物の土地の固定資産評価証明書に、「地積〇〇㎡については地方税法第３４８条第２項の規定（公用・公共用固定資産）により非課税」との記載がありました。

　この場合、固定資産評価証明書に記載されている評価額は、登記上の地積から〇〇㎡を差し引いた面積（現況の面積）に対する評価額となっており、登録免許税を計算する際には、固定資産評価証明書に記載されている評価額を現況の面積で割り、登記上の面積を掛ける必要がある。実際に申請をする場合は、事前に法務局に課税価格について確認しておくのがよい。

＜例＞

登記上の面積９,０００㎡

現況の面積８,９７０㎡

評価額１,５００,０００,０００円

「地積３０㎡については地方税法第３４８条第２項の規定（公用・公共用固定資産）により非課税」

と固定資産評価証明書に記載されている場合、

１,５００,０００,０００円／８,９７０㎡×９,０００㎡＝１,５０５,０１６,７２２.4円

と計算する。

これに敷地権割合等をかけて課税価格を算出し、税率をかける。

上記のような取扱いを知らずに、なんだろうなこの地方税法云々の記載はと思いながらも、相続登記だからなんとかなるだろうと考え、記載されている固定資産税評価額をそのまま使って敷地権割合を掛けて申請をしたところ、法務局から電話がかかってきました。ただ、計算をしなおしても税額は変わらなかったので、追加納付や補正などの必要はありませんでした。

返ってきた登記完了証を見ると、申請情報の課税価格の金額と、不動産価格の金額が、正しい金額に修正されていました。実際に申請をする場合は、事前に法務局に課税価格について確認しておくのがよいです。